チャーンレートとは？解約率の3つの計算式と月次・年次の換算【計算例つき】

結論：チャーンレートとは、一定期間に解約した顧客や失った売上の割合で、基本は「期間中の解約数÷期首の顧客数×100」で計算します。月額契約の事業では、売上を大きく左右する指標です。

更新日：2026年10月31日　監修：伊藤大史（株式会社イノベル 代表取締役／営業管理ツール「TSUNAGERU」開発）

チャーンレートの意味

チャーンレート（解約率）とは、期首にいた顧客のうち、期間中に解約した顧客や失った売上の割合です。何を数えるかで、次の3種類に分かれます。

種類	数えるもの
カスタマーチャーンレート	解約した顧客の数
グロスレベニューチャーンレート	解約と減額で失った月額売上（MRR）
ネットレベニューチャーンレート	失ったMRRから既存顧客の増額を差し引いた額

チャーンレートの計算式

1. カスタマーチャーンレート＝期間中に解約した顧客数÷期首の顧客数×100
2. グロスレベニューチャーンレート＝期間中に解約と減額で失ったMRR÷期首のMRR×100
3. ネットレベニューチャーンレート＝（解約と減額で失ったMRR−既存顧客の増額MRR）÷期首のMRR×100

期間中に獲得した新規顧客は、分母にも分子にも入れません。

計算例

次の数字は説明のための例で、ある会社の1か月の動きです。

項目	数字
期首の顧客数	200社
期首のMRR	400万円
解約した顧客	6社（MRR 12万円）
減額した顧客	2社（MRR 4万円の減少）
増額した顧客	5社（MRR 10万円の増加）
新規顧客	10社（計算に入れない）
カスタマーチャーンレート	6÷200×100＝3.0%
グロスレベニューチャーンレート	（12＋4）÷400×100＝4.0%
ネットレベニューチャーンレート	（16−10）÷400×100＝1.5%

月次の率を年次に直すときは、12倍にしません。月3.0%が12か月続くと、1−（1−0.03）の12乗で、年間は約30.6%です。また、1÷月次チャーンレートで、平均の継続期間の目安が出ます。月3.0%なら約33か月です。この期間はLTVの見積もりに使えます。

チャーンレートの使い方

• 顧客層や契約プランごとに分けて、どこで解約が多いかを見ます。
• 利用の減少や担当者の異動など、解約の前ぶれを案件と同じように管理します。

よくある失敗

1. 新規顧客を分母や分子に入れてしまい、率が実態より低く出ます。
2. 月次の率を12倍して年次とし、解約を大きく見積もります。
3. 顧客数だけを見て、大口の解約や減額を見落とします。

実務の知見：中小企業の管理表で起きやすいこと

営業管理ツールの開発で中小企業の管理表を見ると、既存顧客の解約が、新規案件の失注と同じ列に入っていることがよくあります。失注は新規案件の結果、解約は既存顧客の結果です。両方が混ざると、受注率もチャーンレートも正しく出ません。解約は、既存顧客の記録として分けて残します。

また、解約の連絡を受けた月に数える人と、契約が終わった月に数える人が混ざることも多いです。手順は次の3つです。まず、契約ごとに開始日と満了日を記録します。次に、解約の連絡日と理由を別の項目に残します。理由は自由記述ではなく選択肢にすると集計できます。最後に、月末に期首の顧客数と解約数を数えます。この3つをそろえると、毎月の率を同じ基準で比べられます。

TSUNAGERUでの見え方

TSUNAGERUのKPIには、平均成約単価、リードタイム、LTV、平均契約期間があります。平均契約期間が短くなっていれば、解約が早まっている合図です。

月額契約は、契約開始月から計上し、満了日の翌日が属する月は計上しません。たとえば満了日が3月31日なら、翌日の4月1日が属する4月からは売上に入りません。解約した契約がいつから売上に入らなくなるかが、月ごとにはっきりします。

よくある質問

チャーンレートの目安はどのくらいですか

業種、価格帯、契約期間で大きく変わるため、一律の目安はありません。自社の過去の数字と比べて、上がっているか下がっているかを見ます。

カスタマーとレベニューのどちらを見ればよいですか

両方を見ます。顧客ごとの単価に差がある会社は、レベニューチャーンレートのほうが売上への影響をつかみやすくなります。

月次のチャーンレートを年次に直すにはどうしますか

1−（1−月次の率）の12乗で計算します。月3.0%なら、年間は約30.6%です。単純に12倍すると36%になり、実態より大きく見積もります。

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